自前で騒音測定される際のポイント・確認事項
騒音対策をする前には、実際の騒音の確認が必要です。弊社では事前の測定も行っておりますが、仮にご自身で調べられる場合は、下記の点をご確認ください。
① 測定器の選定
ネット上で検索すると、様々な測定器があります。価格優先であれば、6,000円程度のものから無料でダウンロードできるアプリもあります。では、実際にどんな測定器がよいのでしょうか？
数値の目安だけの確認であれば上記でもいいと思いますが、より詳しく調べる場合は「周波数（Hz）」の分析機能付きをおススメします。なぜなら、騒音対策を行っていく上では周波数の把握は絶対に必要になります。
また、測定器には普通騒音計と精密騒音計があります。これは対象となる騒音の周波数によって選択の必要があります。測定器には計量法で定められた検定に合格した製品とない製品があります。より正確な測定を求める場合は合格製品を購入されることをお勧めします（検定合格は5年間です）。
地域によっては、県・市町村では測定器の無料の貸し出しも行っている場合もあります。また、環境課などがあればご相談にも乗ってくれるはずです。
② 測定の基準
騒音の状況によって基準となる測定方法があります。多くはJISにて定められておりますので、実際の環境がどの分類かを調べる必要があります。工場、敷地境界線、電車、航空機などは測定器は仮に同じでも、測定方法と評価基準が違うので数値は同じでも結果が変わる場合があります。
③ 測定後の分析
録音機能がない測定器ですと、その場でのデジタルの数値を基準にするしかありません。1分間の数値を目安にする場合が多いです。録音機能がある場合は、同じ騒音でも演算を行って平均値や最大値、最小値を確認することもできます。
その数値を照らし合わせることで現状の把握が可能です。なお、工場の場合は労働基準局のガイドラインの数値、航空機・電車などあれば環境省の公害対策基本法第9条があります。建築分野ではD値、NC値、L値を用いることで現状の把握を行います。
騒音の評価方法は適切な知識がないと、数値では大きくても対策の対象外になる場合があります。弊社ではその部分のお手伝いもさせて頂きますので、ご不明な点がありましたらご遠慮なくお問い合わせくださいませ。
